大規模都市開発に伴う交通対策のたて方 －大規模開発地区関連交通計画マニュアル（14改訂版）の解説－ 国土交通省 都市局 都市計画課 都市計画調査室／監修 一般財団法人計量計画研究所／編著・発行者 2014年10月／発行年月 Ｂ５判・220頁　巻頭カラー口絵　定価（本体価格）3,800円＋税 ※販売終了しました -------------- 矢島隆、中村英夫、竹内佑一、中野敦、中本良一、福本大輔、加藤昌樹、松本浩和

　大規模な都市開発に伴う交通を事前に見通し、対策を検討することは、良好な都市と交通を実現する上で重要な課題である。このために、国土交通省は「大規模開発地区関連交通計画マニュアル」を公表しており、最新の知見に基づいて2014年6月、改訂を行った。
　本書は、大規模開発地区関連交通計画の基本、マニュアルの中心的な内容である交通量予測の方法、2014年改訂について、趣旨、内容、根拠となるデータ分析などを詳しく解説したものである。また、交通量の標準的予測方法を定める根拠となっている個別建物の交通実態データを一覧的に掲載するとともに、マニュアルを適用した最新の開発事例なども紹介している。
　本書は、大規模な都市開発に伴う交通対策のたて方に関する唯一の解説書であり、都市開発と交通対策を担当する実務者にとって必読の書である。

＜目次＞

第 I 部　大規模開発地区関連交通計画マニュアル（14改訂）
　□2014年改訂について
　□マニュアルの使用にあたって
　□大規模開発地区関連交通計画マニュアル（14改訂版）
　□大規模小売店舗立地法指針との関係
　□用語の解説

第 II 部　マニュアルの解説
　第1章　マニュアルの勘どころ
　　1.1. マニュアルの必要性とその背景
　　1.2. 関連交通計画の特性とマニュアルの枠組み
　　1.3. マニュアルによる計画プロセスの要件
　第2章　発生集中交通量の予測方法
　　2.1. 発生集中交通量は発生集中原単位で予測
　　2.2. 交通手段別発生集中交通量は交通手段分担率で予測
　　2.3. ピーク時交通量は時間集中率で予測
　第3章　予測方法を定めた根拠
　　3.1. 用途ごとの発生集中交通の特性と標準的な発生集中原単位の設定
　　3.2. 複合開発での発生集中交通量予測方法の設定
　　3.3. ピーク時交通量の予測方法の設定

第 III 部　マニュアルは広く適用されている
　第1章　これまでの適用状況
　　1.1. 大規模開発に関わる制度とマニュアル適用状況
　　1.2. 政令市では広く適用されている
　　1.3. その他の都市でも適用されている
　第2章　地方公共団体におけるマニュアルの運用事例
　第3章　関連交通計画を検討した開発事例
　　3.1. 「東京ミッドタウン」の関連交通計画
　　3.2. 「横浜ららぽーと」の関連交通計画
　　3.3. 「大阪証券取引所ビル」の関連交通計画

第 IV 部　データ集
　　1. 発生集中原単位の分析対象データー集
　　2. 交通手段分担率